愛車が売れない原因はこれかも?車が売却しにくい要因と売却先の賢い選び方
廃車の基礎知識
大切にしてきた愛車をいざ手放そうとした時、「なぜか買い手が見つからない」「査定額が予想以上に低い」といった壁にぶつかり、困惑されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。その原因は愛車が持つ特徴かもしれません。
この記事では、車自体が持つ「売却しにくい要因」について紹介します。また、こうした車でも納得のいく価格で手放すために、売却時に気を付けたい確認点や最適な売却先を見極めるための賢い選び方についても詳しく解説しますので、愛車の売却を成功させるためにお役立てください。
目次
車が売れないときに考えられる要因

愛車が思うように売れないときは、一般的に売りにくいとされる車の特徴に当てはまっていないかを見てみましょう。売りにくさにつながりやすい特徴には、次の3つがあります。
- 車が劣化している
- 修復歴や水没歴がある
- 車の人気が低い
それでは、詳しくご紹介します。
車が劣化している
車が売れない理由のひとつに、車の劣化が挙げられます。年式が古い車や走行距離が長い車は、ボディや室内の状態、主要部品の経年劣化が買い手の見つかりにくさや査定額の低さにつながることが少なくありません。
近年の自動車の耐久性向上により、たとえ製造から20年が経過した車両であっても、ある程度の価値が付くケースはあります。しかしながら、大幅な劣化が見られる車は、残念ながら売却が困難となるのが実情です。
加えて、古い年式の車は税金や修理費用、車検といった維持費の負担が増す傾向にあり、それが中古車市場における需要の減少を招いている側面もあります。
修復歴や水没歴がある
修復歴や水没歴がある車両の場合、その状態が売却の可否を大きく左右します。たとえ買取による売却自体は可能であっても、深刻なダメージを負った車は市場価値が認められにくいのが実情です。
事故車は、外観だけでなく、内部の構造や性能に修理では補いきれない不具合を抱えていることがあり、特にフレーム部分にダメージを受けた経験がある修復歴車は、売却が極めて困難となる傾向にあります。これは、安全性への懸念や、将来的な故障リスクが高まるため、買い手にとって大きな障壁となるからです。
同様に、水没歴のある車も、その売却は厳しい道のりとなるでしょう。一度でも水が浸入すると、エンジンや電気系統、各種金属・ゴム部品に至るまで広範囲にわたる損傷を引き起こします。
たとえ専門的な修理やメンテナンスを施したとしても、完全に元の性能を取り戻すことは非常に難しく、安全性への疑念が払拭されにくいため、中古車市場では敬遠されがちです。
車の人気が低い
自動車市場では、メーカーによるマイナーチェンジやフルモデルチェンジが、既存モデルの市場価値に影響を及ぼすことがあります。外観や内装、そして機構部分に改良が加えられると、それに先行するモデルの需要は相対的に低下し、結果として買取価格が下落する傾向が見られます。
車の買取相場は、市場の需給バランスに大きく左右されます。特定のモデルへの需要が減少すれば、供給過多となり価格競争が激化するため、売却自体が難しくなることもあります。
デザインの流行もまた、車の価値を変動させる重要な要素です。時代とともに車のデザインは常に変化しており、古いスタイルの車両は新しいデザインのモデルに比べて、消費者の関心を失い、需要が減少する傾向にあります。
売却手続きを進める上での障害

愛車を売却するうえで手続き上の障害で売却ができない可能性もあります。以下の3つのいずれかに該当していないか、確認してみましょう。
- 必要書類が不足している
- ローンが完済できない
- 税金に未納がある
それでは、詳しくご紹介します。
必要書類が不足している
愛車の売却手続きを進めるにあたっては、いくつかの重要な書類を準備する必要があります。これらが適切に用意できないと、買取業者が買取に伴う手続きを進められないため、売却ができなくなります。
一般的な中古車の買取で使用する書類は次の通りです。
- 自動車検査証
- リサイクル券
- 自動車税納税証明書(本年度分)
- 委任状
- 実印
- 譲渡証明書
- 印鑑証明書(発行から3か月以内)
- 自賠責保険証
また、引っ越しによって車検証と印鑑証明書に記載の住所が異なる場合は、住民票や住民票の除票を使用することもあります。
ローンが完済できない
ローンを組んで購入した車は、ローン会社が所有権を保有しているケースがあります。この場合、売却手続きを進めるにはまずご自身へ名義変更を行うことが必要となり、ローンを完済して名義変更手続きを行うのが一般的な流れです。
そのため、ローンが完済できていないときは所有権がローン会社にあることが多く、売却ができないことがあります。
このような場合は買取店に相談すると、売却によって得られた金額をローンの残高返済に充当する形で対応してもらえることがあります。残債のある車でも売却できる可能性があるため、売却を望むときはその旨を相談しましょう。
税金に未納がある
自動車税種別割の納税通知書は5月上旬頃に発送され、通常、5月末日までに納付が求められます。車両を売却し、新しいオーナーへの名義変更手続きを行う際には、この自動車税納税証明書が不可欠となります。
これは、税金が未納の状態では名義変更が法的に認められないため、実質的に車の売却も不可能となることを意味します。従って、自動車税種別割を滞納している車両は、すぐに売却可能な状態とは言えません。
スムーズな取引のためにも、納税状況の確認と対応は早めに行っておきましょう。
車を売るときに気を付けること

一度売却を試みて売れなかった車でも、再チャレンジで売れることがあります。売れるチャンスをつかむためには、次の要素を意識することをおすすめします。
- 車の状態を正しく伝える
- 手数料や還付金の有無を確認する
- 売却を決意してから契約する
車の状態を正しく伝える
車を売却する際は、車両が持つ修復歴や事故歴といった重要な情報を、査定士へ正直に伝えることが大切です。特に「修復歴」とは、車の骨格を成すフレーム部分に損傷があり、その交換や修理が行われた状態を指します。修復歴の有無は、査定額に大きな影響を与えます。
これらの事実を認識しながらも故意に隠蔽して契約を締結した場合、後日「契約不適合責任」を問われ、予期せぬ損害賠償請求を受けるリスクが生じます。
査定後や契約後に内部の不具合が発覚し、査定額が減額されるといったトラブルを未然に防ぐためにも、車両の状態は正しく伝えましょう。
外部サイト手数料や還付金の有無を確認する
車の買取を検討する際、全てのサービスが無料で利用できるとは限りません。特に注意したいのが、買取に伴う各種手数料です。例えば、無料だと思い込んで買取査定を依頼したら有料だったというようなケースです。
これらの費用が買取額から差し引かれると、実際に手元に残る金額が予想よりも大幅に減ってしまうこともあり得ます。そのため、契約を結ぶ前に、どのような手数料が発生するのか、その金額はいくらなのかを事前に確認しておくことが大切です。
また、車の売却時期によっては、既に支払済みの税金が還付される場合があります。この還付金は売主に戻ることがありますが、残念ながら一部の買取業者では、この還付金を売主に返還しないケースも存在します。買取を依頼する際は、自動車税の還付金がどのように扱われるのかについても確認し、合意しておきましょう。
関連記事売却を決意してから契約する
車の売却契約は、一度成立すると原則としてキャンセルは困難です。契約後に「他の店にすればよかった」「手放したくなくなった」といった自己都合による解除は、通常認められません。
仮にキャンセルができたとしても、高額なキャンセル料が発生する可能性があるので、契約前に条件をしっかり確認しておくことが大切です。売買契約は、口頭や契約書への署名など業者によって成立時期が異なりますが、成立した時点で双方に契約を履行する義務が生じます。
一部の買取業者では、契約条項にキャンセル可能な期間が明記されていることもありますが、「契約後の解除は一切不可」と定めているケースも少なくありません。後々のトラブルを避けるためにも、契約書の内容を隅々まで確認し、不明点は契約前に必ず質問して解消しておきましょう。
車の売却先の賢い選び方

車を売却するときに利用できる業者は、主にディーラーと専門の買取業者です。どちらが適しているかは状況によって異なりますが、車の劣化が理由で売れなかった経験がある車は、専門の買取業者の利用をおすすめします。
ディーラー
新車購入を検討している場合は、ディーラーへ売却すると「下取り」という形で愛車を手放すことが可能です。下取りを利用すると売却額は新車購入価格から差し引かれるため、購入価格を抑えられます。
また、同じ店舗で売却と購入の手続きが行えるため、手間を省けるのもメリットです。一方で、買取店と比較すると査定額は低い傾向があり、車の状態によっては0円査定になることもあります。
専門の買取業者
専門の買取業者を利用する場合は複数の買取店を比較検討することで、提示された価格の中から最も高い条件を選び、有利な売却が可能です。買取で得た資金は、自由に用途を選べる点も大きなメリットです。
一方で、車の購入を検討している場合は、買取店と購入店の双方とのやりとりが必要となり、手続きが増えるという側面もあります。
また、買取業者の中には廃車の買取に強い店舗もあるため、劣化した車を手放す際も買取が目指せます。買取を断られて困っている車があるときは、廃車買取業者の利用を検討することをおすすめします。
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車が売れないケースについてよくある質問

ここでは、車が売れないケースについてよくある質問と回答を紹介します。一度買取を断られてしまった車でも、アプローチを変えることで、売却できる可能性は十分にあります。諦めずにさまざまな選択肢を検討してみましょう。
車は古くなると売れない?
車の価値は年数が経過するにつれて徐々に下がっていくのが一般的です。かつては10年落ちになると価値がほとんどなくなると言われていましたが、現在は車の品質向上により15年落ちや20年落ちでも状態が良ければ買取可能なケースが増えています。
また、車が古くなって動かなくなった場合や大きな故障がある場合でも、諦める必要はありません。部品取りとしての価値や鉄資源としての価値があるため、廃車買取業者は古い車でも買取が可能です。
車が高く売れにくい時期はいつ?
中古車の買取相場は、自動車税納税時期と需要の反動が重なる「4月」に価格が下落しやすい傾向があります。
中古車の買取価格は季節や時期によって大きく変動し、一般的に最も高く売れるのは1月から3月の時期です。これは、就職・転勤による需要の増加と自動車業界の決算期が重なるため、買取店が積極的に買取を行う傾向にあるからです。4月はこの反動を受けて需要が下がりやすくなります。
まとめ

愛車がなかなか売れない、または査定額が低いと感じる場合、それは「劣化」「修復歴・水没歴」「人気の低さ」といった車自体の要因や、「必要書類の不足」「ローン未完済」「税金未納」といった手続き上の問題が考えられます。
こうした状況でも売却を成功させるには、車の状態を正直に伝えること、手数料や税金の還付金の取り扱いを事前に確認し、売却を決意してから契約を結ぶことが重要です。契約は一度成立すると原則キャンセルが難しく、高額なキャンセル料が発生することもあるため、契約書の内容を十分に確認しましょう。
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